在宅介護を続けていくには、家族だけで頑張らず介護保険サービスを上手に組み合わせることが必須です。しかし「サービスの種類が多すぎて違いがわからない」「うちの場合はどれを使うべき?」という声を、現場で頻繁に耳にします。
この記事では、介護福祉士として現場で関わってきた経験から、在宅で使える主な介護保険サービスを訪問系・通所系・短期入所系・その他に分けて整理し、要介護度別の組み合わせ例まで具体的に紹介します。
在宅介護サービスの全体像
在宅で受けられる介護保険サービスは、大きく4つのカテゴリに分かれます。
なお、ここで紹介するサービスのうち、通所介護(デイサービス)・地域密着型通所介護・定期巡回・随時対応型訪問介護看護は要介護1〜5の方向けです。要支援1・2の方は、ホームヘルプやデイサービスにあたるサービスを市区町村の「介護予防・日常生活支援総合事業」で使います。訪問看護・訪問リハビリ・訪問入浴・居宅療養管理指導などには、要支援の方向けの「介護予防」のサービスがあります(2026年9月時点)。どれが使えるかは、お住まいの市区町村や地域包括支援センターで確認してください。
介護保険サービスの自己負担は、所得に応じて1〜3割です。要介護度で決まるものではありません(2026年9月時点)。
- 訪問サービス:自宅にスタッフが来てケア
- 通所サービス:施設に通ってケアを受ける
- 短期入所サービス:数日〜数週間泊まりで利用
- その他のサービス:福祉用具・住宅改修・特定の地域密着型
訪問系サービス
訪問介護(ホームヘルパー)
- 身体介護:食事・排泄・入浴・移乗の介助
- 生活援助:掃除・洗濯・調理・買い物代行(ひとり暮らしの方や、同居の家族が障害・病気などで家事ができない場合が対象です)
- 1回の時間は内容により20分未満〜1時間程度。週数回〜毎日まで設定可能
訪問看護
看護師が訪問して医療的ケア(褥瘡処置、点滴管理、服薬管理、健康観察)を行います。医療依存度が高い在宅介護では必須のサービスです。利用には主治医の指示(訪問看護指示書)が必要です。必要かどうかは、まず主治医とケアマネジャーに相談してください。
訪問入浴介護
浴槽を持参して自宅で入浴を提供。寝たきりの方や、自宅の浴室での入浴が困難な方に使われます。看護職員1名+介護職員2名の3人体制が基本です(体調が安定していて主治医の意見がある場合は、看護職員に代えて介護職員で行うこともあります)。
訪問リハビリテーション
理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が訪問し、自宅での機能訓練を行います。退院直後や歩行能力低下時に有効です。
居宅療養管理指導
医師・歯科医師・薬剤師のほか、管理栄養士・歯科衛生士なども訪問して、療養上の管理や指導を行うサービス。通院が困難な方の医療管理を支えます。
通所系サービス
通所介護(デイサービス)
朝に送迎で施設へ通い、入浴・食事・レクリエーション・機能訓練を受けて夕方帰宅。介護者の休息(レスパイト)にも有効です。週1〜5回利用が一般的。
通所リハビリテーション(デイケア)
医師の指示のもと、リハビリを中心に行う通所サービス。老健・病院併設が多く、機能維持・回復に重点があります。
地域密着型通所介護
定員18人以下の小規模デイサービス(要介護1〜5の方向け)。地域密着型サービスのため、原則としてお住まいの市区町村の事業所を使います。少人数で顔なじみの関係を築きやすいのが特徴です。
認知症対応型通所介護
認知症の方専用のデイサービス。定員は12人以下(単独型・併設型)と少人数で、管理者は認知症介護の研修を修了した人です。
短期入所系サービス
短期入所生活介護(ショートステイ)
特養などに短期間泊まれるサービスで、介護保険で使えるのは連続30日までです。介護者の冠婚葬祭・出張・体調不良時のレスパイトに重宝します。
短期入所療養介護(医療型ショートステイ)
老健や医療施設で、医療管理を含む短期入所が可能。胃ろう・たん吸引などが必要な方に対応します。
その他のサービス
福祉用具貸与・特定福祉用具販売
- レンタル:介護ベッド、車いす、歩行器、手すり、スロープ等(介護ベッドや車いすは、要支援1・2と要介護1の方は原則対象外です)。固定用スロープ・歩行器(歩行車を除く)・一部の杖は、2024年度からレンタルと購入を選べます(2026年9月時点)
- 購入:ポータブルトイレ、入浴補助具、簡易浴槽等(購入費は年度ごとに10万円までが対象で、1割負担なら最大9万円が支給されます。2026年9月時点)
住宅改修
手すり設置、段差解消、滑り止め、引き戸への変更など。工事費20万円(原則として同じ住宅で累計)までが対象で、その1〜3割(所得で決まります)が自己負担です。1割負担なら最大18万円が支給されます(2026年9月時点)。工事の前に市区町村への申請が必要で、着工後の申請は原則として対象外になるため、必ずケアマネジャーや市区町村の窓口に先に相談してください。
定期巡回・随時対応型訪問介護看護
1日に複数回の訪問と、24時間対応のコール体制を組み合わせたサービス。要介護1〜5の方が対象で、とくに重度の方の在宅生活を支える要です(地域密着型サービスのため、原則お住まいの市区町村の事業所)。
小規模多機能型居宅介護
「通い」「訪問」「泊まり」を1つの事業所で柔軟に組み合わせられるサービス。料金は月単位の定額です。ただし利用中は、ほかの事業所の訪問介護・デイサービス・ショートステイとは一緒に使えないため、今のサービスから切り替えるかどうかはケアマネジャーとよく相談してください(2026年9月時点)。
要介護度別の組み合わせ例
要介護1〜2(軽度)
- 訪問介護:週1〜2回
- デイサービス:週1〜2回
- 福祉用具レンタル:手すり程度
要介護3(中度)
- 訪問介護:週3〜5回
- デイサービス:週2〜3回
- ショートステイ:月1〜2回
- 福祉用具レンタル:介護ベッド、車いす
要介護4〜5(重度)
- 訪問介護:毎日1回(20〜30分の身体介護)
- 訪問看護:週2回/訪問入浴:週1回
- デイサービス/デイケア:週2回
- ショートステイ:上限の残りの範囲で日数を調整
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護も検討
※組み合わせ例は目安です。介護保険で使える量には、要介護度ごとに月の上限(区分支給限度基準額)があり、上限を超えた分は全額自己負担になります。2026年9月時点で、要介護4は30,938単位(1単位10円の地域で約30.9万円分)、要介護5は36,217単位(約36.2万円分)です。上の要介護4〜5の例の主なサービスを、基本の単位数で1か月分(訪問介護は30日、そのほかは4週)に直すと、訪問介護(20〜30分・244単位)が約7,300単位、訪問看護(30分〜1時間・823単位)が月8回で約6,600単位、訪問入浴(1,266単位)が月4回で約5,100単位、デイサービス(通常規模・7〜8時間・要介護4で1,023単位)が月8回で約8,200単位(デイケアなら1,215単位で約9,700単位)となり、合計は約27,200〜28,700単位です。ここにショートステイや福祉用具貸与の単位も加わるため、上限の近くまで使うことになります。たとえば訪問介護を毎日2回に増やすと、合計は約34,500単位(デイサービスの場合)となり、要介護4の上限を超えます。加算や地域によって実際の金額は変わりますので、量はケアマネジャーと上限の範囲で調整してください。


サービス選びの3つのコツ
ケアマネと一緒に組み立てる
サービスの組み合わせはケアマネの専門領域です。家族だけで決めず、必ず相談してください。良いケアマネの選び方はこちら。

最初は多めに、慣れたら調整
「無理してでも頑張る」発想は長続きしません。最初はサービスを多めに入れ、慣れたら減らすほうが現実的です。
レスパイトを最初から計画
介護者が倒れたら家庭が崩壊します。月1回のショートステイなど、家族の休息を最初から組み込むのが鉄則です。
介護福祉士から見た|サービスの上手な使い方
介護福祉士 SEDO(経験7年)
サービスを上手に使うご家族は、「使えるものは全部使う」という発想で動いています。逆に「家族でできることはやろう」と頑張りすぎるご家族ほど、半年〜1年で限界が来ます。
在宅介護は10年単位で続く可能性があります。持続可能なペースを最初から意識して組み立てることが、本人にも家族にも一番の優しさです。
まとめ
在宅介護サービスは多種多様ですが、ケアマネと相談しながら本人の状態・家族の負担・経済状況のバランスで組み立てれば、大半のケースで対応できます。家族の限界を伝える勇気と、制度を使い倒す姿勢が、在宅介護を続ける鍵です。
在宅サービス個別の使い方ガイド
各サービスの「使い方の細かいコツ」を別記事で深掘りしています。在宅介護を継続するための実務に役立ちます。





▶ 次のステップ
・要介護度別に使えるサービス一覧 → 介護保険で使えるサービス完全マップ【要介護度別】
・在宅介護が限界と感じたら → 在宅介護が限界だと感じたときに考えるべき選択肢
・介護費用の試算
よくある質問
Q:在宅介護サービスは要介護認定がないと使えませんか?
A:介護保険サービスの多くは、要介護認定(要支援1・2または要介護1〜5)を受けてから使います。申請先はお住まいの市区町村の介護保険担当窓口で、地域包括支援センターに申請の手続きを代わりに頼むことも可能です。認定の効力は申請した日にさかのぼるため、ケアマネジャーと相談のうえ、結果が出る前からサービスを使い始めることもできます。ただし非該当や、思ったより軽い判定だった場合は、使った分の全額や上限を超えた分が自己負担です。また、要支援相当の方向けの訪問型・通所型サービス(総合事業)は、65歳以上で市区町村の基本チェックリストに当てはまれば、認定なしで使える場合があります(2026年9月時点)。詳しくはお住まいの市区町村の窓口で確認してください。
Q:ショートステイは何日まで連続で使えますか?
A:短期入所生活介護(ショートステイ)を介護保険で使えるのは連続30日までで、31日目以降は保険の対象外(全額自己負担)になります。また、利用日数の合計は、要介護認定の有効期間のおおむね半分までが目安とされ、月ごとの利用日数は区分支給限度額の範囲で決まります(2026年9月時点)。介護者の冠婚葬祭・出張・体調不良時のレスパイトに有効活用してください。
Q:在宅介護でサービスを組み合わせる際のコツは何ですか?
A:ケアマネジャーと一緒に組み立てること、最初はサービスを多めに入れて慣れたら調整すること、レスパイト(家族の休息)を最初から計画に組み込むことの3点です。介護は10年単位で続く可能性があるため、持続可能なペース設計が重要です。
📚 出典・参考
・介護保険法 第8条(サービスの種類)・第8条の2(介護予防サービス)・第27条(要介護認定)・第43条(区分支給限度基準額)・第45条(住宅改修)・第78条の2(地域密着型サービスの指定)・第115条の45(介護予防・日常生活支援総合事業)
・介護保険法施行規則 第9条・第10条の2・第75条・第140条の62の4
・指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準 第50条(訪問入浴介護)
・指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準 第13条(主治医の指示・短期入所の日数)
・指定地域密着型サービスの事業の人員、設備及び運営に関する基準 第42条・第43条(認知症対応型通所介護)
・指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準(平成12年厚生省告示第19号)
・厚生労働省「介護サービス情報公表システム」(サービスにかかる利用料ほか)
※本記事の制度情報は2026年9月時点のものです。制度や金額は改定されることがあるため、利用前にお住まいの市区町村の介護保険担当窓口やケアマネジャーに確認してください。


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